2025年10月から始まる就労選択支援事業。障害者権利条約でも強調されている「本人主体」「意思決定支援」が具体的な施策の一つとして形になった側面がある。
しかし、障害のある人たちが、どうしたいと思っているのかを知るのはむずかしい。
重い障害がある子どものくり返す行動は何を示すのか、青年たちのはてしない話し合いに口を挟まずにいられるか。
家族と事業所や教育、行政といった多機関・多職種が、立場や制度の壁をこえて連携しながら、本人主体を支える未来をともに考えよう。